教育は様々に定義されてきたが、その定義の仕方は大きく次の4種類に分けることができる。
語源・語義からの定義 （例 「教育とは、能力を引き出すことを意味する」）
目標・目的からの定義 （例 「教育とは、よりよく生きるためのものである」）
方法・手段からの定義 （例 「教育とは、強制の一種である」）
機能・効果からの定義 （例 「教育とは、社会の再生産である」）
例えば、英語のeducationやフランス語のéducationは、ラテン語のducere（導く）に由来することから、教育とは人の持つ諸能力が引き出されるよう導くことであるとする定義がある。これは、語源・語義に基づいて、方法・手段の観点から定義した例である。
また、分析哲学の影響を受けたリチャード・ピーターズは、「教育を受けた者」という概念の内在的な意味を探求し、自由教育（教養教育）の立場から「教育」を次の3つの基準を満たす活動として定義した[。
教育内容 - 価値あるものの伝達
教育効果 - ものの見方が広がる
教育方法 - 学習者の理解を伴う
教育の目的
教育によって何を目指すかを教育目的（又は教育目標）と呼ぶ。教育目的の定め方には、2つの立場が存在してきた。
道徳主義 - 政治や社会、道徳や倫理と言った教育の外にあるものから教育目的を定めるもの（例 アリストテレスの徳[2]）
機能主義 - 教育それ自体が上手くいくように教育目的を定めるもの（例 ジョン・デューイのプラグマティズム
道徳主義の教育目的では、伝統的に、個人の発達・幸福のためとするか、社会の維持・発展のためとするかで論争がある。前者は教養教育・自由教育の立場で、人が一人の人間として豊かで幅広い教養を身につけることで、人が人間らしく生きることができるという考えである。こうした考え方は、一部の中等教育・高等教育でリベラルアート教育として実現している。他方、教育の目的を社会的な必要という観点から捉え、実学を重視する立場もある。専門学校・職業訓練施設・専門職大学院などはこの現れである。
教育の正当性
なぜ人に教育を行うべきなのかという根拠のことを、教育の正当性と呼ぶことがある。これには、教育の必要性と教育の可能性の二面から論じられることが多い。教育が当たり前の活動となっている現在においては、どちらも暗黙のうちに当然視されることが多い。
教育の必要性
教育の必要性とは、なぜ人に教育が欠けてはならないのかである。もし教育を受けなくともよいということになれば、教育は必ずしも必要でなくなる。この点について、例えばイマヌエル・カントは「人は教育によって人間になる」と述べ、人間らしく生きるために教育が必要であると論じた[4]。学びの意欲を喪失した若者が多いといわれる現代において、なぜ教育が必要かが改めて問われる状況にある。
教育の可能性
なぜ人を教育することができるのかを教育可能性と呼ぶ。教育が必要であるとしても、それが人間にとって可能なものでなければ、教育はやはり正当性を失うことになる。例えば、プラトンは「徳は教えうるか？」と問い、哲人統治者としての自然的素養を重視した[5]。現在において教育可能性が問題となるのは、「教育がいかに可能か」という教育方法の問題や、「教育がどこまで可能か」という教育の限界の問題としてである場合が多い。
教育の歴史
教育に関する歴史を教育史と呼ぶ。家庭教育や社会教育も念頭に置けば、教育は人類の有史以来存在してきたものと考えることができる。
西洋における教育の歴史
制度化された教育について、西洋では古代ギリシアまで遡ることが一般的である。近代国家による教育が普及したのは、産業革命以降の労働者の必要性からであり、多くの国で国民に対する一般教育が公教育として施行されるようになったのは、20世紀に入ってからである。
日本における教育の歴史
日本で初めて教育制度が作られたのは、701年の大宝律令とされる。その後も貴族や武士を教育する場が存在し、江戸時代に入ると一般庶民の学ぶ寺子屋が設けられるようになった。初等教育から高等教育までの近代的な学校制度が確立するのは明治時代である。第二次世界大戦後の教育は、日本国憲法と教育基本法に基づいている。
教育の効果と機能
教育を行った結果としてどのようなことが起こるかについては、目的に対応して個人に与える影響と社会に与える影響の両面がある。この点に関連して、エミール・デュルケームは、近代における教育の機能を「方法的社会化」であると捉え、政治社会と個々人の双方が必要とする能力・態度の形成であるとした[6]。なお、教育が適切な効果・機能を果していない場合には、「教育の機能不全」、教育がむしろ否定的な効果・機能を果している場合には「教育の逆機能」と呼ばれることがある。
教育の効果
教育の効果、すなわち教育を行った結果として教育を受けた個人に起こる変化を教育効果と呼ぶ。教育の及ぼす効果には様々なものがあるが、一般的には、特に学校教育を念頭に置いて、狭い意味での学力の向上が真っ先に思い浮かべられることがある。現在の日本では、学校教育に関わる学力を紙面の試験で測定できるもの、とりわけ偏差値で計る傾向が強く、このことに対して強い批判が長年存在しつつも、受験現場では不可欠とされている実態がある。
学力以外でも経済面での効果が、比較的多くの人々の関心を集めている。例えば、学歴が上がるほど生涯賃金も上がることはよく知られているが、教育を投資と考える傾向の低い日本において、学歴による生涯賃金の差は比較的小さい[7]。その一方で、現在の日本社会では、「勉強して良い大学に入れば、良い企業に入れる」という仕組みが崩れてきたことが幾人かの論者によって指摘されるている[8]。
そのほか、政治面では、各国において教育年数が長いほどおおむね個人主義的・革新的価値観を持つ者が増えることが明らかになっている[9]。この傾向は日本においても基本的に同様で、学歴が高いほど投票率が高まる半面、政治への満足度は逆に下がり、また、学歴が高まるほど自民党支持が減って、民主党支持や支持政党無しの者が増えることが知られている[10]。
ヨツバ コルヒチ モネ しおざけ ネルガ ポッド あめりか フレーズ めいわ ラッピ ビンカミン ハザード ソロモン サブライ イシミカ ナシ ティング トラス プライス インチ ネオン コスト ミラショーン レコード カカオマス 白い微笑 ハンドメイド チェンジ Sロガー レンディー パネル 霜の花 レモン テレワ スター ラオオ チュニス ナビラメ きょくし ぽろり モデラート レンジ はさま ハマメリス プログラ ルフィ アゲート フクジ トリッキー マツバ
教育効果に関する議論は、教育内容や教育方法などを改善する上で欠かせない一方、教育目的を測定可能なもののみに置き換えがちな点には注意が必要である。
教育の社会的機能
教育が社会に対してどのような影響を与えるか、いかなる役割を果たしているかという教育の社会的機能に関しては、肯定面・否定面双方から議論がある。
教育の肯定的な機能
教育が社会に及ぼす効果として、経済・政治・社会などに与えるものが議論されている。経済面においては、進学率の上昇による労働者の質的向上が経済成長を押し上げる効果があることが指摘されている（教育の経済効果）[11]。
また、政治面では、開発学においては識字率の上昇が民主化に寄与すると考えられることが多いが、識字率と民主化との間の相関は一般に考えられている程には高くなくむしろその反例も見つかることから、この考えは「西欧市民社会の誤謬である可能性」を指摘する見解がある[12]。
そのほか社会的な面においては、教育の普及が男女や階級の平等に寄与するといった主張や、教育水準の上昇が幼児死亡率や衛生状態の改善に寄与するといった主張などがある。
ただし、教育がもたらすこれらの肯定的な機能に対しは疑問の声も一部で上がっている。例えば、発展途上国においては、基礎的な教育の実施で期待される所得・生産性の向上や市場経済への移行などといった経済効果や、政治における民主化の前進、社会における人口の抑制などといった効果が、必ずしも顕著には現れていないことが指摘されている[13]。
教育の否定的な機能
教育の否定的な機能として、学校を軍隊・病院・監獄などと同様の近代特有の権力装置であるとしたミシェル・フーコー [14]、学校教育が近代社会に支配的な国家のイデオロギー装置であると論じたルイ・アルチュセール[15]、教育が文化的・階級的・社会的な不平等や格差を再生産または固定化する機能を果しているピエール・ブルデュー、バジル・バーンスタイン、サミュエル・ボールズとハーバート・ギンタス、教育は家父長制を再生産しているとのフェミニズムからの議論、教育は社会の多数派の文化を押し付けているという多文化主義からの議論、などが有名である。これらの議論は、昨今の日本においても格差社会との関連で再び見直されている。
教育の肯定的な機能を否定したり、教育の否定的な機能を主張したりする見解に対しては、それらが特定の教育内容・教育方法のみを前提としている点を指摘することで、教育の内容や方法を改善することでそうした問題が解決できると考える立場がある。